物価上昇率2％

物価上昇率2％はゴールなのか手段なのか。

原理主義者は2％はゴールであり、日銀はそれを達成する全責任を負うとする。それを真に受けて、金融政策だけでデフレは脱却できると理解している人も多そうだ。

穏健派は、2％を量的緩和のゴールとすることはあくまでも高度で戦略的な「手段」であり、財政政策と成長戦略とかみ合わせることでデフレ脱却は成功するとしている。アベノミクスに賛同する良識者はおおむねこのスタンスなのではないか。

前者と後者では、政府や日銀の取るべきスタンスと潜在的なリスクは大きく異なってくる。
その辺があいまいなことを反リフレ派は一番懸念しており、議論がなかなかかみ合わない最大の原因になっているのではなかろうか。

安倍総理は日銀の独立性はさすがに担保したいと思っているようなので、やみくもに金融緩和だけをを暴走させて通貨の信任を毀損することまでは望んでいないということだ。通貨の信認を維持するということは不可侵でなければならない。その中で、物価上昇率2％を求められるわけだから、新日銀総裁は大変だ。

もし本当に、政府の真意が物価上昇率2％というのは目標と見せかけた手段であるならば、あまり大きな問題は起こらないはずだ。２の矢３の矢との相乗効果で経済成長を取り戻し、その結果として２％のインフレが実現するというのが理想的な流れのはずだ。

実際に何もやらなくても、株価は大きく上昇し、為替もドル高円安に振れている。物価上昇率２％になるまで金融緩和を徹底的にやりかねないと市場参加者は考え、すでに行動を起こしているからだ。そうした意味では、物価２％上昇はゴールだといい続けることこそが最大の効果を生むということである。実際に、そこまで量的緩和を続けるかどうかは今のところ重要でない。反リフレ派の心配は現時点では杞憂ではある。

ただ、円安による輸出企業の採算向上に大きな期待をかけている点は注意が必要だ。確かに円安の即効性はあるが、長期的に円安メリットを享受し続けるためには、世界経済が本当に立ち直るかどうかということが重要なのである。為替政策は不況の押し付け合いという側面を持っているからだ。Ｇ20で名指しこそされなかったが、この問題は水面下ではくすぶっている。

あまりにも株価が堅調だったため、しばらく欧州問題のことを忘れていたが、イタリアの政局問題はは改めて、世界経済に不安要因があることを思い出させてくれた。アメリカの立ち直りはペースはゆっくりだが、確実に回復に向かっているように見える。これからは、国内政局もさることながら、海外情勢にも目が離せない。

TPP交渉参加へ

アメリカに巧妙に仕切られたような感じもするが、交渉参加に障害がなくなったようには見える。

TPPも賛否両論対立しやすいテーマだが、金融政策ほどではないだろう。
自由貿易が国全体で考えると富を増やすことは間違いないからだ。
それについてはいくら反対派でも、真面目に議論すれば納得させられてしまうだろう。

問題は国全体では利益になっても、部分的に不利益を被る人たちが出てきてしまうことだ。
この人たちにどう対応するかが難しい問題なのである。

直観的には、これに対応するためのコストが国全体の利益に比べてかなり大きいのではないかという気がする。補助金や特別保護などで、かえって非効率さを残してしまうのではなかろうか。その結果行政コストも余分にかかるに違いない。

だとしたら、あんまり力まないで、ほかのもっと重要な成長戦略に重心を置いたほうがいいのではないかと思ってしまう。

その辺の便益分析をちゃんとやってくれると判断しやすいのでしょうけどね。

エネルギー価格の上昇がデフレを悪化させる

提唱するのは吉本佳生氏だ。
著書の「日本経済の奇妙な常識」や「無料ビジネスの時代」で述べている。



一見、受け狙いのように聞こえるが、氏はデータも揃え合理的に説明している。
理論構成は

①日本の輸入依存度は10％弱で世界最低レベル
②労働分配率は70％以上で、乱暴に言うと商品価格の約７割は賃金である

資源価格が上昇すると真っ先にしわ寄せが来るのが賃金コストの引き下げ
また、大企業は下請けにコスト吸収を押し付ける

人々は所得が伸びないことを前提に消費行動を控える。

量的緩和がまわりまわって国際資源価格を引き上げ、それにもかかわらず消費者物価はそれほど上がらず、むしろデフレ悪化要因のほうが強くでる。

円安による輸出企業の採算向上は、この力に消されてしまう。

アベノミクスでは見落とされている観点である。

久々にすっきり大前研一

大前研一が吼えた
アベノミクスよりすごい経済対策がある

アベノミクスを巡っては議論が空回りしていて、いい加減うんざりしていたが、久々に大前研一がすっきりとさせてくれた。

以下ポイント抜粋

「この22年間の経済状況で、民主党が政権を担当したのはわずか3年半で、ほとんどは自民党政権。つまり日本経済をダメにした元凶は、ピークであった89年以降の自民党政権が舵取りを間違ったからだ。この間、130兆円もの公共投資を実施しながら、日本経済を押し上げることができなかった」

「他国と比べて日本経済だけが異常な状況にあるのは、日本独自の原因があることを意味する」

「日本経済の状況は世界に類例がなく、また21世紀のサイバーやボーダレス経済を織り込んだ経済理論などないのだ」

「はっきりしていることはアベノミクスの「3本の矢」のうちの金融と財政では、「失われた20年」の間に自民党政権が行ってきた経済政策とまったく同じでメンツも同じだ」

「景気回復のポイントは政府が何をやるかではなく、1500兆円の持ち主である個人が何をするかだ。それが政策の中心であるべきなのに、そのことに言及した政治家は1人もいない」

そのあと具体的な施策をいくつか挙げているが、アベノミクスよりもよっぽど筋がいい。
賛同。

年金詐欺事件社長インタビュー

2/19日経新聞朝刊に昨年巨額年金詐欺事件をおこした社長のインタビューがのった。
少しづつインタビューに応じているようだが、当然のことながら新たな事実はない。
ただ、本人の心境が少しづつ語られ始めている。
その中で、驚いた点

①検査期間中もウソを通すつもりでいたこと
②検査期間中、韓国に遊びに行っていたこと（たぶん週末だろうが）
③検査を終えれば新規資金が予定されていたので、それで挽回できると思っていたこと
④まだ、投資運用業をやりたいと考えていること

これに対するコメントは差し控える。

アベノミクス４本目の矢

３本の矢はどれも耳触りのいいことばかりだ
期待感で市場は素直に反応し
国民心理もいい方向へ改善している
最初にできるだけ下駄をはかせてしまおうという戦略は順調に進んでいる
G20で通貨安競争の懸念が指摘されたが、具体的には表面化はしなかった
新興国を刺激しないぎりぎりの範囲で大人の対応をするしかないのだろう

どこかで、財政の制約を考える必要があるのだが、現時点ではそれをにおわすとせっかくの勢いをそぐことになる
一切言及しないのも作戦のうちというのもわかる

しかし、４本目の矢であるべき年金・医療の社会保障改革をいつ、どのように放つかが問われることは間違いない
自民党は参議院選の争点にはしたくないだろう

理想的には、３本の矢で経済成長を取り戻した後にということだが
残念ながら、理想通りに楽な相撲は取らせてはもらえないだろう
金融緩和に支えられた微妙な景気回復が続く可能性が高い
消費税増税のハードルはなんとか越えられるかもしれないが、明確に４本目の矢を放つタイミングは到来しないであろう

そうなった場合、期待を高めて問題を先送りした分だけ、あとで苦しむことになる

結局、先に苦しむか後に苦しむかという問題に過ぎないのだろう

ただ、先に苦しむシナリオを取る場合、成熟債権国家として低成長を受け入れ、それにそった大改造が必要だということになる
世論もそう簡単にはまとまらないだろう

政治的には難しい選択ではあるが、野党はこの路線に狙いを定めるしかないのではなかろうか

ブラックスワン

確率的には生起しないと考えられるが、発生すると壊滅的な被害がおこるものをニコラス・タレブはブラックスワンとよんだ。ハイパーインフレもブラックスワンたりうる条件を備えているだろう。

タレブは自信のことをを「懐疑的経験主義者」と称している。

経験的観測からは「稀な事象が必ず発生する確率」は計算できないという。もちろん科学的知識が通常は役に立つことは認めている。タレブは、我々人間が不都合な結果を考えず、物事にだまされやすいと主張する。さらに、科学者も経済学者も政治家も現在の事象を理解しているという幻想の犠牲者だと信じている。

こうした生起確率の低い事象をテールリスクというが、それはオプションモデルのディープアウトオブザマネーのリスクを定量化できないということである。

リフレ政策はまさにこの「ブラックスワン的なオプション」を売る戦略にほかならない。
わずかなリターンの見返りに壊滅的なリスクを抱えているということだ。

ややこしいのは、反リフレ派がたとえブラックスワンの到来を防げたとしても、それが彼らの成果だとはだれも認めないことだ。反リフレ派はあきらかに歩が悪い。悲観論者として批判の矢面に立つ。やがて根負けしてひとりふたりと地下に潜っていく。

厚生年金基金のムリ筋

厳しい条件を付して、一部の厚生年金基金を存続させる方針になったようだ。

厚生年金基金とは企業年金が国の公的年金の運用を肩代わりし、その資産運用規模を拡大する制度である。
公的年金を肩代わりするわけだから、運用で決められた一定の利回りを出さなければならない。

だいたい、本来の企業年金の約5倍の資産を国から預かっている。もちろん一定の利回りを上回った分は本来の企業年金のプラスにできる。下回ると、掛け金を引き上げるか母体企業が穴埋めしなければならない。

でもこの仕組みは、単に国から5倍のお金を借りて5倍の運用を行っているだけであり、
「代行」という言葉にまみれているか、本質的には、バブル期に流行った財テクそのものである。

本業の不振を財テクで補う

それと考え方は基本的に全く同じ

代行という制度にくるむのではなく、運用リスクをあえてとりたい自信のある企業年金に対しては、あらたな制度を作り、ただ単に運用資金を貸し付ければ済む話でもある。

このように置き換えると、そんなことをする意味がないことはわかりそうなものだが。

白川日銀総裁の苦悩

すっかり、悪玉に仕立て上げられた白川総裁であるが、引き際は意外と男らしかった。誰よりもデフレを克服したかったことは間違いないだろう。以下白川総裁の衆議院解散直前の講演の締めくくりである。全文を読まれることを強く推奨する。

物価安定のもとでの持続的成長に向けて
きさらぎ会における講演

日本銀行総裁　白川　方明
2012年11月12日

おわりに

「意識」や「気分」の問題に触れるために、私が最近いつも言及している事実をご紹介します。それは、金融危機前の2007年と現在の実質GDPの変化に関する国際比較です（図表23）。日本は欧州諸国と同様、現在も2007年の実質GDP水準を下回っています。一人当たりGDPでみると、米国を含め、主要国はリーマン・ショック前の2007年の水準を下回っていますが、落ち込み幅は日本が一番小さくなっています。そして、生産年齢人口一人当たりでは、米欧が危機前の水準を下回っているのに対し、日本は危機前の水準を上回っています。言い換えると、日本は生産年齢人口自体が減少しているため、一国としての成長率は低くなりがちですが、働く日本人の一人一人は、米欧を上回るペースで、付加価値の増加に貢献しています。このことは我々が過度の悲観論に陥るべきではないことを意味しています。しかし、同時に、我々が現状を放置し成長力強化の努力をしなかった場合には、日本経済は今後厳しい状態になることも意味しています。この先10年、20年という期間の平均的な成長率は潜在成長率に規定されます。潜在成長率は就業者数の伸びと就業者一人当たりの実質GDPの伸び率、すなわち、付加価値生産性の伸びに分解できます。足もとの男女別、年齢別の労働参加率を前提にすると、将来の就業者数の推移はかなり正確に計算できます。それによると、2010年代は－0.6％、2020年代は－0.8％と減少します。付加価値生産性については、2000年から2008年という比較的良好な時期をとると、＋1.5％となります（図表24）。もちろん、付加価値生産性の引き上げの努力は必要ですが、キャッチアップ過程の終わった先進国経済について恒常的に2％とか、3％といった高い伸び率を期待することはできません。そのことを冷静に認識した上で、付加価値生産性を少しでも引き上げる努力と、労働参加率引き上げにより就業者数を増加させる努力の両方を続けていくことが重要です。

そうした努力の出発点は、今申し上げたような事実の冷静な認識と、日本経済の強みを認識することから生まれる前向きの気分を持つことです。日本経済は、世界のどの国もこれまで経験したことのない急激な少子高齢化という、強い逆風に直面していることは事実ですが、一方で、日本経済の有する強みが客観的に認識されていないようにも感じています。例えば、日本の場合、2000年代半ばに大規模な信用バブルが発生しなかったため、現在、企業の多くは健全なバランスシートを維持しており、金融機関の経営も安定しています。少なくとも「3つの過剰」の解消に追われた1990年代とは全く状況が異なり、成長力強化に取り組む財務基盤は整っています。さらに、わが国が、高齢化やエネルギー制約という世界共通の課題に最初に直面していることは、今後それらへの対応の面でも世界の先頭を走り、日本の存在感を高めていくチャンスだと捉えることもできます。いわゆるソフト・パワーも、決して無視できない日本の比較優位だと思います。先月48年振りに東京で開催されたIMF・世銀総会において、警備や会議運営を含め、日本のイベント運営能力の高さや優れたホスピタリティーを世界に改めて印象付けることができたのも、そうした力の表れだと感じました。

これら様々なプラスの側面にも目を向けながら、切迫感を持ちつつも悲観論には陥らず、日本全体の力を結集して、成長力の強化に真剣に取り組んでいくことが重要です。日本銀行としても、引き続き、デフレから早期に脱却し物価安定のもとでの持続的な経済成長の実現に向けて、中央銀行として最大限の努力を続けていきたいと考えています。

アベノミクスの正しい場外観戦の仕方 その２

アベノミクスは金融緩和・公共投資などの積極財政・成長戦略の3本の矢からなる。3本の矢がきちんと的に当たればデフレは脱却できるはず。それに異論を唱える人はさすがにいないだろう。

 

にもかかわらず、リングサイドはあいもかわらず賑やかだ。反対派・懐疑派はアベノミクスの実態は金融政策そのものであることを問題視しているようだ。賛成派の多くは3本の矢を前提にしている。この入口の段階からして議論の前提がすれ違っている。

 

それはとりあえずおくとしても、やはり最大の争点は金融政策の有効性およびその副作用である。

 

「金融緩和が効く、効かない」「これまで日銀の金融緩和が十分、不十分」などなど、議論は尽きることはない。殴り合いに近い論戦も見受けられる。最近では、反対派が緊急出版により巻き返しに出ているようで、否が応でもリングサイドで熱戦を広げる弁士たちの応酬は盛り上がる。そこまで激しくなくても、ワイドショー、居酒屋、家庭の食卓でもアベノミクスが身近な話題になることが多くなっている。ムード的には悪くはない。とりあえず、円安ドル高、株高が進み第一ラウンドが終了した段階でアベノミクスは優勢である。気になるのは、ガソリン価格が150円を超えてきたことぐらいか。

 

とりあえずは順調だしお手並み拝見ということだが、茶の間レベルで気になることを3つ上げておこう。

 

l  そもそも、政権に返り咲いた自民党がこの長きにわたるデフレの最大の責任者であるのだが、うまく日銀を悪玉に仕立て上げたことで、その責任の矛先をうまくかわしたかのように思えること。

l  金融政策さえうまくいけば、国民に直接的な負担をかけなくても済みそうなこと。

l  失敗したら責任を日銀に押し付けることもできるということ。

 

このあたりの動機がヨコシマそうな点は茶の間からしてみれば気になるところだ。特に、あれだけ恫喝に近いかたちで迫りながら「日銀の中立性は大事だし、きちんと担保されている」というあたり、最後の逃げが残されているように思えてしまう。まさか、そんないい加減なことでないとは思うが、正しい場外観戦には欠かせない視点であることは間違いない。

 

結局のところ、金融政策は究極のマネーゲームではないだろうか。場合によっては口八丁手の騙しあいも要求される。通貨の信認を失わせないぎりぎりの対応を迫られ、つかみどころのない市場とどう対話していけるかに尽きるだろう。金融緩和をすればデフレは脱却できると学者が簡単に考える程度のものではないことは、容易に想像はつく。

 

ドルが金兌換をやめた後は、通貨の価値は信任のみで維持されているといってもいい。信任を失った先進国通貨がどうなるかは前例がないことも事実。基軸通貨のドルが刷りまくられているところに、子羊のような日銀がのこのこ参入し、「虚像通貨の世界」をうまく波乗りしていけるのだろうかという不安もよぎる。そうしたことにも思いをめぐらせたうえで、政治家として責任の伴った決断をしていただきたいものだ。

場外乱闘は続く

相変わらずアベノミクスをめぐり場外乱闘が続いている。

あんまり、論戦をするよりもここはお手並み拝見と行きたいところ。

アベノミクスという呼び方もすっかり定着してしまったが、どとらかというと「まがい物」の響きが混じっていることは確かだろう。実際に「まがい物」かどうかはわからないが、ほどよく実態を表現しているので、賛成派も反対派も気持ちよく使っているのだろう。

双日総研の吉崎エコノミストが諸派をうまく3種類に分けてくれている。

1. 中央銀行が人為的に物価を上げることは不可能である派（日本銀行など）
 日本の物価下落は人口減少などの特殊事情があり、金融政策ができることは少ない。むしろ潜在成長力を上げる地道な政策が必要。

 2. インフレ目標や大胆な資産買入などにより、物価を上げることはできるが、危険なのでやるべきではない派（主流派エコノミスト、経済界、日経新聞など）
 ハイパーインフレ、国債の暴落など収拾不能な事態を招く恐れがある。ただし日本経済がいよいよ危機を迎え、最後の手段として考えるのなら話は別。

 3. 上げることができるのに、やらないでいるのは中央銀行の不作為の罪である派（リフレ派、安倍首相など）
 経済学上の実験としての位置づけから、「試してみる価値はある」という見方、さらには陰謀論（日銀はデフレを望んでいる）まで、さまざまな意見がある。

特に「持続的に物価が下落するよりは、マイルドなインフレの方が望ましい」という点について異論を挟む向きは少ないようだ。

インフレを手段として考えているようだが、国民からしてみれば、消費税増税に加えて2％の物価上昇というのは、かなりの負担であることは間違いない。特に家電製品の低下傾向は著しいので、それ以外の生活必需品の上昇率は2％を超えるものになるだろう。
もし、給与増につながらなかったときの失望は相当大きいはずだが、果たしてうまくいくのだろうか。
円安株高ルートでの景気浮揚がメインシナリオだが、期待感のある今のうちにもっと株価が上がらないと成功確率はかなり下がってしまう。この辺でもたついているようでは成功はおぼつかない。